さとふるで申込後にお礼の品、寄付証明書が届かない原因と対応

ふるさと納税サイト、さとふるで納税をすると、返礼品が届きます。

ですが、たまに返礼品や寄付証明書が届かないことがあります。

返礼品や寄付証明書が届かない原因と、届かないときの対応について見ていきましょう。

さとふるで申込後にお礼の品、寄付証明書が届かない原因と対応

さとふるでふるさと納税を申し込むと、早ければ1週間程度でお礼の品が届きます。

他のふるさと納税サイトは、お礼の品が届くまで2週間～数ヶ月かかることもあるため、さとふるはお礼の品が届くスピードがトップクラスです。

しかし、さとふるでもらえる全てのお礼の品が1週間程度で届くわけではありません。

自治体によって、またはお礼の品によって発送時期が異なります。

また年末年始などの繁忙期には、届くのが遅れることもあります。

さとふるのお礼の品は、特に表記が無い場合は、通常1週間程度以降、順次発送されます。

この場合、ふるさと納税を行った自治体とあなたの住所地が近い場合は、比較的早く届きます。

逆に、例えばあなたの住所地が北海道で、沖縄の自治体にふるさと納税を行った場合は、申し込み後1週間で発送したとしても、申し込みから到着まで2週間以上かかる可能性があります。

さとふるでは、発送時期をかなり細かく書いています。

「申し込み後○週間」と書かれてあるだけでなく、「2018年○月○日より発送」「収穫後発送」など細かく書かれている場合がありますので、参考にしましょう。

人気が高いお礼の品だと、予約状況によっては数ヶ月先の発送になることもあります。

ブランド米やブランド肉、数量限定品などは、届くまで期間がかかることがあります。

さらに、在庫状況によっては、発送が大幅に遅れることもあります。

マスコミやブログ、フェイスブックなどに取り上げられることで予約が殺到した場合は、ウェブサイトの更新が間に合わないことも考えられます。

その他にも、災害や台風などの天候不良、大規模な事故等によって、お礼の品の到着が遅れることもあります。

上記のことが原因でお礼の品が遅れる場合は、電話やメールで自治体に問い合わせるなどの対応をし、気長に待ちましょう。

それ以外にもお礼の品が届かない理由がいろいろ考えられます。

離島にお住まいのかたは、確実にお礼の品が届くかどうか、確認しましょう。

特に配送がクール便になる場合は、離島へ届けるサービス自体を行っていません。

さとふるに掲載している自治体によっては、同じ年内に受け取ることができるお礼の品の数に制限がかけられていることがあります。

例えばお礼の品の受け取りが2回までに限られている場合、その自治体に同じ年内に3回ふるさと納税をしても、3回目は純粋な寄付になるため、返礼品はもらえません。

原則として返金はできないので、注意しましょう。

また、さとふるでは考えにくいですが、そもそも返礼品を選択せずに寄付のみを行った場合は、返礼品は届きません。

このミスは、先に返礼品を選択することで防げます。

さとふるの問題ではないですが、クレジットカード決済をして、カード限度額を超えていたなどの理由で決済できなかった場合や、コンビニ決済を選択して、うっかり支払い忘れるなどのミスをしていないかセルフチェックしましょう。

ふるさと納税を複数のふるさと納税サイトから多数行っているかたは、どのサイトからどの返礼品を注文したか、整理しておきましょう。

さとふるのマイページでは、年度ごとに寄付履歴を一覧で管理でき、便利です。

ふるさと納税をすると、お礼の品の他に寄付証明書が郵送されます。

寄付証明書にはふるさと納税額や寄付の条件などが、寄付先の自治体から送られます。

確定申告等で大事な書類のため、大事に保管しましょう。

寄付証明書がいつごろ郵送されるかは、自治体により異なります。

大まかな目安は、さとふるのサイトに掲載されています。

ほとんどの自治体は、申し込み完了から2ヶ月程度で郵送します。

https://www.satofull.jp/static/municipality_list/donation_certificate.php

寄付証明書が届かない、または紛失してしまった場合は、再発行の手続きを自治体に対して要請しましょう。

再発行までに一定の時間がかかるため、確定申告等に間に合うように早めに対応しましょう。

さとふるの詳細を見てみる

まとめ

さとふるで返礼品が届かない時について見てきました。

内容をまとめると以下のようになります。

さとふるに申し込んで返礼品や寄付証明書が届かない場合について見てきました。

通常では返礼品はさほど経たずに発送されますが、届かない場合はまず申し込み内容を確認しましょう。

寄付証明書が届かない場合は、自治体に再発行手続きを依頼しましょう。