ふるさと納税でハードディスクユニットがもらえる自治体

ハードディスクユニットが欲しい場合、以前はふるさと納税で手に入れることができました。

現在は総務省の通達により、家電製品を取り扱うことが難しくなってきています。

ふるさと納税でハードディスクユニットが欲しいと考えている方は、どうぞ参考にしてみてください。

ハードディスクユニットは以前からふるさと納税の返礼品になっており、人気を集めていました。

ですが、現在は扱っている自治体がありません。

昨年時点でもハードディスクユニットを取り扱っていたのは長野県伊那市のみです。

1種類ではなく多数のハードディスクユニットをそろえていたため、PC周辺機器が欲しい人にとっては有利な自治体でした。

全てロジテック製品で、リーズナブルなポータブルハードディスクユニットから本格的な大容量ストレージの製品まで豊富な返礼品が選べたことが魅力です。

残念ながら2017年5月まででロジテックのハードディスクユニットの取り扱いは終了しています。

伊那市はロジテックが生まれた町でもあり、ハードディスクユニットにこだわらず色々なPC周辺機器などがもらえる人気の自治体でした。

しかし2017年4月に総務省が通達を行ったことをきっかけに、伊那市は家電製品の取り扱いを全面的に廃止しています。

もちろんハードディスクユニットも対象です。

当初は10万円以上の製品を扱わないことを発表していましたが、長野県と総務省が更なる見直しを要請したからです。

強制的な効力はない総務省の通達ですが、伊那市の例から強制力も強いものになりつつあります。

自治体側の自主的な見直しでは伊那市のように更なる要請があるケースもあり、家電製品の返礼品継続は難しくなっています。

現在でも家電製品を扱っている自治体はありますが、自治体のホームページでは公開していないことも増えています。

伊那市は市内にロジテックだけでなくオリンパスやJVCケンウッドの事業所もあり、家電製品とのつながりが強い自治体でした。

このような自治体が家電製品の取り扱いをやめていることから、ハードディスクユニットのような高額商品は取り扱いが見られなくなっています。

長野県飯山市ではパソコン製品を取り扱い中

ハードディスクユニット自体はノートPCなどに内蔵されています。

デスクトップPCでも取り外し可能なものがあるため、ハードディスクユニット単体が欲しいのではない場合はPC本体をもらうことでハードディスクユニットも付属してくることになります。

現在もノート型やデスクトップ型のPCを扱う自治体は残っているため、その自治体を選択するようにしましょう。

例えば長野県飯山市では、マウスコンピュータースリム型デスクトップパソコンなどの製品を現在でも取り扱っています。

このような返礼品をもらうことでハードディスクユニット自体は手に入ります。

もし増設することが目的でない場合はPC本体を狙いましょう。

ハードディスクユニットの返礼品について見てきました。

内容をまとめると以下のようになります。

長野県伊那市では2017年5月までハードディスクユニットも返礼品の中にラインアップされていました。

しかしふるさと納税の返礼品の見直しの影響により取り扱いを廃止したため、現在ハードディスクユニットを扱う自治体はありません。

そんな中、長野県飯山市ではパソコン本体の返礼品があるので、そちらを利用してみるのもいいかもしれません。