ふるさと納税は、納税額に応じた返礼品がもらえます。
納税額が高額になると、おのずと返礼品も豪華になっていきます。
10万円以上のふるさと納税でもらえるおすすめ返礼品を見ていきましょう。
高額のふるさと納税(10万円以上)でもらえる返礼品のおすすめ
高額(10万円以上)のふるさと納税をした場合にもらえる返礼品のおすすめを見ていきます。
箱根西麓牛極みセット
静岡県三島市
ふるさと納税額 100,000円
箱根西麓牛は、出荷3か月前よりもち米や米ぬかを与えられて育ちます。
赤みが柔らかく、旨味成分を多く含むのが特徴です。
お肉ソムリエ厳選の希少部位ステーキや、オレイン酸たっぷりの赤身など箱根西麓牛を存分に味わえます。
サーロインステーキ180g×5枚、牛肩ローススライス、牛赤身スライス、希少部位ステーキが各800gのセットです。
https://www.furusato-tax.jp/japan/prefecture/item_detail/22206/48612
飛騨牛A5~4等級スペシャルセットA
岐阜県川辺町
ふるさと納税額 100,000円
飛騨牛は、岐阜県を代表するブランド和牛です。
最上位のA5ランクの飛騨牛は、きめ細やかな霜降りと柔らかく濃厚な味わいが特徴です。
厚切りサーロインステーキ400g×2枚、すき焼き用(ロース・肩ロース)1kgがもらえます。
https://www.furusato-tax.jp/japan/prefecture/item_detail/21503/413606
佐賀牛ロースステーキ
佐賀県
ふるさと納税額 100,000円
佐賀牛はトップレベルの黒毛和牛として知られています。
旨味や甘みが口の中でとろけ、脂のジューシーさとのバランスが絶妙です。
艶さしと呼ばれる美しい霜降りも特徴です。
https://www.furusato-tax.jp/japan/prefecture/item_detail/41000/340444
折爪三元豚・佐助まるっと一頭
岩手県二戸市
ふるさと納税額 300,000円
ロース、肩ロース、バラ、ヒレ、モモ、ウデなど豚肉の様々な部位のセットです。
その名の通り、豚肉を満喫できます。
部位により内容量は異なりますが、5kg~15kgづつ入っているので食べ応えは抜群です。
希望のカット方法を選ぶことができ、一括配送か10回までの分割配送を選択できます。
https://www.furusato-tax.jp/japan/prefecture/item_detail/03213/16861
本格焼酎「球磨焼酎」全28蔵元(28本)セット
熊本県人吉市
ふるさと納税額 100,000円
球磨焼酎は500年もの歴史を持ち、人吉球磨地方で製造されています。
28か所の蔵元から1本ずつ厳選したセットで、焼酎好きにはたまりません。
https://www.furusato-tax.jp/japan/prefecture/item_detail/43203/213650
島津薩摩切子 麦酒器4個セット
鹿児島県鹿児島市
ふるさと納税額 300,000円
島津薩摩切子のオリジナルグラスです。
藍、島津紫、金赤、黄の4色で、上品ながらも明るい色合いが揃っています。
飲みやすい形状と、薩摩切子ならではの霰文(あられもん)がとても美しく、贈り物にも相応しい一品です。
https://www.furusato-tax.jp/japan/prefecture/item_detail/46201/345167
長崎市プレミアム御礼品「七福」(1月・3月・5月・7月・9月・11月・12月お楽しみコース)
長崎県長崎市
ふるさと納税額 200,000円
高額のふるさと納税をするなら、定期便は特におすすめです。
長崎県は漁獲量全国2位、魚種は全国トップクラスと言われるほど魚に恵まれた土地です。
また、ふぐの養殖生産量は日本一を誇ります。
そんな長崎県のふぐをはじめ様々な魚の干物や、和牛、ちゃんぽんや皿うどん、カステラなど、7回にわたり届きます。
https://www.furusato-tax.jp/japan/prefecture/item_detail/42201/249564
2017年の高額返礼品規制の内容と返礼品への影響
2008年にふるさと納税は確立され、集まった寄付額は約81億円でした。
それから徐々に注目を集め、2016年度には寄付額約2844億円にまで発展し、今後さらに認知度があがっていくことが予想されています。
2008年当初、ふるさと納税の自己負担額は5,000円でした。
現在よりも、応援したい自治体に寄付をする目的でふるさと納税を活用していた人が多い傾向にありました。
自治体は、5,000円を負担して寄付をしてくれた人へのお礼として、同等額の返礼品を送付していました。
2011年に税制改正が行われ、自己負担額が2,000円に引き下げられましたが、多くの自治体は返礼品のクオリティを下げずに続行しました。
その結果、自己負担額2,000円でお得な品物が入手できると話題になり、ふるさと納税がお得な制度として認知されるようになりました。
返礼品に注目が集まると、自治体のPRだけではなく産業の活性化や業績アップにつながり、さらには雇用の拡大や法人住民税の増加など、自治体にとってもメリットがあります。
徐々に自治体の用意する返礼品が豪華になり競争も過熱化したことで、いくつかの課題が表面化しました。
返礼品の転売や、自治体の税収の偏り、特に大都市圏の税収減は著しく問題視されました。
そうした課題を解消するために、2017年4月、総務省は全国の自治体に対してふるさと納税返礼品についての規制を通達しました。
金券や商品券などの換金性が高いもの、家具や家電、貴金属などの資産性が高い返礼品は除外することと、寄付額に対する還元率を3割に抑えることを示しました。
このような要請を受け自治体はそれまでの返礼品を見直し、還元率を下げたり家電製品や金券等の掲載を取り下げる等の対応を進めました。
実際に食品の分野では量が減少したり、家具や家電製品の掲載数が極端に減少したりと、この規制を受け返礼品の内容は大きく変わりました。
しかし、総務省の要請はあくまで各自治体の判断に委ねられているため、この規制が厳密に守られているわけではありません。
長い歴史を持つブランド家具が特産品であったり、工場や本社が置かれているメーカーが産業の柱である自治体もあります。
そういった自治体は家具や家電製品を返礼品に採用しています。
しかし、総務省の要請に当てはまる返礼品の数が減少しているのは事実です。
数が少ないために注目度が高まり、品切れ状態に陥ることもありますので、気になる方は早めの申し込みをおすすめします。
高額返礼品が2018年からは復活する?
ふるさと納税返礼品は、2017年4月に総務省の通達を受け大幅な内容の見直しが行われました。
金券や商品券などの換金性が高いものや、家具、家電製品などの資産性の高いものは除外するよう示され、返礼品の還元率は寄付額の3割程度に留めることを自治体は求められました。
かつて多くの家電製品を掲載していた長野県伊那市は2017年6月より家電製品を全て除外し、surfaceがもらえることで注目を集めていた岡山県備前市も2017年8月より除外しました。
ふるさと納税ポータルサイトでも、この通達により返礼品の掲載内容を変えています。
最大手ポータルサイトのふるさとチョイスは2016年より家電製品の掲載を中止しています。
さとふるも、2017年4月より家電製品の掲載中止と、金額の記載がある商品券の掲載を中止しました。
そのような中で、2017年8月に総務大臣に就任した野田聖子氏の発言に注目が集まっています。
野田総務大臣は、2017年9月4日のフジサンケイビジネスアイのインタビューに応じた際、ふるさと納税についてコメントしています。
野田総務大臣によると、返礼品の取り扱いに関して「地方の首長の良識ある判断が第一義」「自治体にお任せするのが当然」と話されました。
また、ふるさとへの寄付が自分の意志で決定し実行できる仕組みの意義について評価し強調しています。
このコメントを受けて、返礼品の内容については各自治体の判断に委ねられるべきだと総務大臣が述べているのだから、高額返礼品が復活するかも知れないと期待が高まりました。
しかしその後、2017年の総務省の要請に従わずに返礼品を掲載し続けている一部の自治体に「通知を反故にするつもりはない」とコメントしています。
返礼品の内容についての要請内容の変更は発表されておらず、今のところ明確な判断材料がないため、高額返礼品の復活については何とも言えないのが現状です。
ふるさと納税が始まったのは2008年からですから、まだ歴史の浅い取り組みと言えます。社会情勢や実施状況により内容が変わるのは当然のことです。
高額返礼品の復活を期待しながら、これからの動向に注目しましょう。
まとめ
高額納税の返礼品について見てきました。内容をまとめると以下のようになります。
- 高額ふるさと納税のおすすめ返礼品は、食品やそれ以外多岐にわたる
- 高額な返礼品は自治体の自粛で減ってきている
- ふるさと納税の内容については今後も変わる可能性がある
ふるさと納税を高額納税した場合のおすすめ返礼品について見てきました。
以前に比べて高額な返礼品は減り、今のところ復活するかはなんとも言えません。
今後また変わっていく可能性もあるため、これからの動きにも気を付けましょう。